「ブランド名や店舗名で検索してくれる人を増やしたい」
「広告を出しているが、認知施策が実際に効いているのか分かりにくい」
「検索広告以外の施策と指名検索には、どんな関係があるのか知りたい」
指名検索とは、会社名・店舗名・サービス名など、特定の名前を入力して行われる検索のことです。名前で検索されるためには、まずその名前を知ってもらう必要があります。
本記事では、指名検索が生まれる仕組みと、認知施策と指名検索のつながり、指名検索を増やすために考えたい接点の設計について解説します。
指名検索とは
指名検索とは、「Bubble-Ads」「○○ジム 渋谷店」のように、ブランド名・店舗名・サービス名を含むキーワードで行われる検索のことです。これに対して、「ジム おすすめ」「広告 運用 方法」のように、特定の名前を含まず、ニーズや課題をもとに行う検索は一般検索（一般キーワード）と呼ばれます。
指名検索をするユーザーは、すでにその名前を知っており、何らかの興味を持っている状態です。そのため、「検索する前にどこで名前を知ったのか」が、指名検索を考えるうえでの重要な視点になります。
指名検索が増えるメリット
- すでに名前を知っているユーザーが、公式サイトや店舗情報を直接確認しやすくなる
- 比較検討の段階で、候補の一つとして想起されていることが分かる
- 広告以外の接点（SNS、口コミ、店舗など）の影響も含めた認知の広がりを、間接的に把握する手がかりになる
指名検索の推移は、認知施策の効果を見るうえでの参考指標の一つです。ただし、指名検索の増減には季節や他の要因も関わるため、他の指標とあわせて見ることが大切です。
認知がなければ指名検索は発生しにくい
指名検索は、名前を知っているユーザーにしか起こりません。まだ自社を知らない人は、そもそも自社の名前を検索することができないため、認知の入り口がなければ指名検索も発生しにくくなります。
検索広告やSEOに力を入れていても、「ジム おすすめ」のような一般検索で見つけてもらう施策だけでは、検索行動が起きた人にしか届きません。名前そのものを知ってもらう接点を、検索の手前に用意しておくことが、指名検索を増やすための前提になります。
潜在層と顕在層の違いについては、『潜在顧客とは？顕在顧客との違いとアプローチ方法』で整理しています。
広告接触から指名検索までの流れ
認知から指名検索、そして問い合わせ・来店までの流れは、次のように整理できます。
- ①広告・SNS・動画などで接触する
- ②ブランド・店舗を認知する
- ③興味を持つ
- ④後日、名前で検索する（指名検索）
- ⑤公式サイトや店舗情報（Googleマップ・口コミなど）を確認する
- ⑥問い合わせ・来店する
注意したいのは、接触してすぐ検索するとは限らないという点です。広告やSNSで名前を見かけた後、数日〜数週間後に思い出して検索するケースもあります。そのため、接触した直後の反応だけで施策の良し悪しを判断せず、一定期間をかけて見ていくことが大切です。
指名検索につながる主な接点と役割
指名検索は、一つの施策だけで生まれるものではなく、さまざまな接点が組み合わさって生まれます。
SNS
日常的に見られる場所で、継続的に名前や雰囲気を伝えられます。フォロワーとの関係づくりだけでなく、広告を使うことでフォロワー以外の層にも届けられます。
動画
視覚と音声で印象を残しやすく、サービスの雰囲気や利用シーンを伝えるのに向いています。
Web広告
ニュースサイトやアプリなど、幅広い配信面でまだ自社を知らない層と接点を作れます。エリアや興味関心を絞った配信もできます。
OOH・店舗施策
駅や商業施設の屋外広告、店頭の看板やチラシなど、商圏内で名前を目にしてもらう接点です。実際の来店に近い場面で認知を広げられます。
口コミ
第三者の声は信頼されやすく、名前を知るきっかけになります。Googleマップの口コミなども含めて、日頃から情報を整えておくことが大切です。
複数接点が指名検索につながる考え方
一つの接点だけでは、名前を見かけても記憶に残りにくいことがあります。SNSで見かけ、別の日にWeb広告で目にし、店舗の前を通りがかって思い出す、というように、複数の接点で繰り返し触れることで、名前が記憶に残りやすくなります。
指名検索を増やすためには、特定の施策に頼るのではなく、ユーザーが日常で触れる場所に、無理のない形で複数の接点を設計することが重要です。
検索広告だけでは新しい指名検索を生みにくいケース
検索広告は、検索行動を起こした顕在層に届く有効な施策であり、これ自体を否定するものではありません。ただし、検索広告が届くのは「検索した後」のユーザーであるため、まだ名前を知らない人が新しく名前を知るきっかけにはなりにくい面があります。
特に、一般キーワードでの検索広告だけに頼っている場合、新しい指名検索の元となる「名前を知る機会」が不足することがあります。検索広告で顕在層を取りこぼさないようにしつつ、その前段で認知の接点も用意しておくという、役割分担の考え方が有効です。検索広告だけで集客が伸び悩むときの考え方は『リスティング広告だけで集客できない時に考えたい広告施策』でも解説しています。
検索前のユーザーへ広告を届ける具体的な方法は、『検索される前のユーザーに広告を届ける方法｜潜在層との接点を増やす』で整理しています。
指名検索の変化を確認するときの考え方
認知施策を実施した場合、指名検索の推移やサイト訪問の増減を確認する方法があります。ただし、認知広告を出せば指名検索が必ず増えるというものではなく、施策の内容や期間、商材、競合状況など、さまざまな要因に左右されます。
数字を見る際は、指名検索数だけでなく、サイトへの訪問数、店舗ページの閲覧、問い合わせや来店など、複数の指標をあわせて確認し、中長期的な変化として捉えるようにしましょう。
Bubble-Adsを活用する場合
検索前のユーザーとの接点を増やしたい場合には、検索広告やSNS広告などの他媒体を補完する形で、Bubble-Adsを活用する選択肢があります。5,000媒体以上、月間800億imp以上の広告枠に、エリアや年齢・性別、興味関心を絞って配信できるため、商圏内で名前を知ってもらう接点づくりの一つとしてご検討いただけます。平均CPC5〜9円という比較的低い単価での配信実績があり、サイトへの訪問母数を広げたい場合にも活用できます。
もちろん、広告だけで指名検索の増加が保証されるわけではありません。公式サイトや店舗情報の整備、SNSや口コミなど他の接点とあわせて設計することが大切です。商業施設やレジャー施設での接点づくりについては、『商業施設の集客施策7選｜認知から来館までの流れを作る方法』も参考になります。
まとめ
指名検索を増やすためには、名前を知ってもらう認知接点の設計が欠かせません。SNS、動画、Web広告、OOH、店舗施策、口コミなど複数の接点を組み合わせ、検索の手前で繰り返し触れてもらうことが、後日の指名検索につながる考え方です。
「認知施策をどう設計すればいいか分からない」という場合は、お気軽にご相談ください。
認知から検索につなげる施策をご検討の方へ
検索前のユーザーとの接点を増やしたい場合や、認知から検索・来店につながる前段施策を検討している場合は、Bubble-Adsも選択肢の一つです。お気軽にご相談ください。